kintoneで販売管理システムを作るときの、滞留在庫の把握と対応

今回は、kintoneで販売管理システムを作るときの、滞留在庫の把握と対応について考えてみます。

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まず滞留在庫とは、一定期間出荷がされていない商品の在庫の事を指します。会社や商品によって、何を持って一定期間と判断するかは、それぞれ判断が別れるところではありますが、例としては、

「6ヶ月 出荷がされていない商品」

を滞留在庫として定義するイメージです。

当たり前のことではありますが、商品、製品は販売して初めて売上になりますから、会社としてはもちろん、営業人の立場としても、滞留在庫はあまり作りたくない所かと思います。

滞留在庫を正確に把握するために、販売管理システムを構築する段階で、「在庫年齢」ないし「商品別の最終出荷日、最終入荷日」をシステムで把握できるようにしておくことをおすすめします。

kintoneで管理する場合、商品マスタに「最終出荷日」と「最終入荷日」を独立項目として保持しておき、随時・或いは定期的にその項目に更新をかける形がよいかと思います。在庫年齢は計算式でも定義できますが、kintoneの計算式はレコードの編集イベント発生しないと、再計算はされないため、シンプルに最終日付だけを保持しておき、必要に応じて検索条件で抽出してもらうのが一番わかりやすそうですね。

滞留在庫を把握した後の対応としては

・顧客起因の場合は顧客への買取交渉

・内部起因の場合は再発防止策の立案

このような対応が考えられると思いますが、この際に大切なのは滞留在庫が発生した原因を業務として追いかけられることです。

これは必ずしも販売管理システムだけの話ではなく、顧客からの内示の保管や、商品発注時の根拠の保管等、多岐に渡りますが、システムのデータと業務上のデータを上手く組み合わせて、発生原因が追いかけらる状態を作っておくことが理想です。

滞留在庫の発生を防ぎつつ、発生時には適切な対応が可能な仕組みを構築してみてください。

今回の記事が皆様の参考になれば幸いです。

動画でも解説しています。よろしければ是非ご覧ください。

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ノウハウ記事作成者：松村 稔 https://x.com/kai0707

1978年 岐阜生まれ。上海レンユアー代表。
2003年から上海で日系企業向けに業務システムの構築サービスを提供。日本向けにもシステム開発サービスを提供。
属人化を排除しつつ、お客様独自の強みを強化する業務システム構築を得意とする。
大規模な工場系基幹システムから、クラウドを活用した商社向けの販売管理システムまで、幅広い経験を活かして、小規模な会社ながら多数の大手企業のシステム導入に参画。