kintoneで販売管理システムを作るときの、在庫評価金額計算方法

今回は、kintoneで販売管理システムを作るときの、在庫評価金額の計算方法について考えてみます。

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販売管理システムを構築する際に、在庫金額の計算は避けて通れない機能かと思います。資産としての評価も必要ですし、粗利の把握のためにも、在庫評価金額をきちんと把握する必要があります。今回はkintoneで月別総平均法（月次総平均法）を用いたシステム構築について考えてみます。

月別総平均法とは、下図の計算式により、「在庫１個がいくらの評価単価をもつか」を月次で計算する方法です。

仮に入荷単価が日々変動したとしても、先月末の在庫金額に当月入荷金額を足して、それを、前月末数量に当月入荷数量を足した数字で割ってあげれば、１個あたりの平均的な単価が計算できるという仕組みですね。

kintoneでこの計算を行う場合、通常の在庫アプリとは別に月次在庫用の独立アプリの作成をお勧めします。なお、下記の構成ではロット別の在庫評価は考慮せずに、あくまで１商品で１評価という形で書いていますので、ご注意ください。

単一の在庫アプリではなく、このような形で、月次でデータを持たせておくことで、先月・先々月の情報も保持できますから、月次更新のプログラム異常により、大切な前月残情報が消えることを防ぐことができます。在庫評価単価については、kintoneの計算式で計算させてもよいですし、総平均計算をかけるときにプログラムで計算して代入してもよいと思います。端数等の特殊な処理が発生する可能性がある場合、プログラムで計算したほうが、柔軟に対応はできますが、計算式の場合は該当レコード更新時にリアルタイムで自動計算されるメリットもありますので、良し悪しですね。

今後、粗利の把握についても別記事で書こうと思いますが、考え方としては、ここで計算された在庫評価単価を、出荷アプリの該当商品のレコード（或いは行）に書き戻してあげることで、出荷アプリにおいて、顧客別・商品別粗利の把握が可能になります。

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ノウハウ記事作成者：松村 稔 https://x.com/kai0707

1978年 岐阜生まれ。上海レンユアー代表。

2003年から上海で日系企業向けに業務システムの構築サービスを提供。日本向けにもシステム開発サービスを提供。

属人化を排除しつつ、お客様独自の強みを強化する業務システム構築を得意とする。

大規模な工場系基幹システムから、クラウドを活用した商社向けの販売管理システムまで、幅広い経験を活かして、小規模な会社ながら多数の大手企業のシステム導入に参画。